がんや心血管疾患などの重大な健康問題（健康ショック）は、健康への直接的な影響にとどまらず、その人の人生の歩みを大きく変えることがあります。その影響は、人生のどの段階で起こるかによっても大きく異なる可能性があります。例えば、同じ重い病気であっても、35歳でかかった場合と55歳でかかった場合では、キャリア、家族に対する責任、退職に関する選択肢が大きく異なるため、その人に及ぼす影響も異なる可能性があります。
本プロジェクトでは、重大な健康ショックが起きた後の数年間に、人々の就業状況、所得、退職に関する判断、公的給付への依存度がどのような影響を受けるかを調べています。さらに、回復の過程が、健康ショックの起きた人生の段階によってどのように異なるのか、また、経済的に回復する人がいる一方で、影響が長く続く人もいるのはなぜかを探っています。こうした違いを理解するため、研究チームは健康と労働条件、家族に対する責任、社会保障制度がどのように関わり合うかを調べています。
また、健康ショックが、もともとある社会・経済面での格差を拡大させるかどうかも検討しています。例えば、身体への負担が大きい仕事に就いている人や、経済的な余裕が少ない人は、健康状態が悪化した際に、その変化に対応するための選択肢が限られる可能性があります。
研究チームは、こうしたさまざまな仕組みを統合した構造モデルの開発にも取り組んでいます。このモデルは、異なる政策が、重大な健康ショック後の人々の状況をどのように変え得るかを研究者が検討できるようにするためのものです。これにより、どのような支援が、誰にとって、人生のどの段階で最も効果的なのかを明らかにすることに役立てられます。
こうして得られる科学的根拠は、日本での政策分析や、より十分な情報に基づく意思決定を支える可能性があります。また、重い病気の後も働き続けたり、仕事に復帰したりできるようにするとともに、働くことができなくなった場合には適切な支援を提供する政策の設計に役立つ可能性があります。高齢化が進む社会において、こうしたトレードオフ（複数の目標を追求する際の兼ね合い）への理解を深めることは、医療、社会保障、年金制度の長期的な持続可能性にも貢献する可能性があります。
